先週のドル円
先週のドル円は151.3円付近で始まり、151.2円付近まで下落した後、週半ばには一時154.8円付近まで急騰しました。しかし、その後は一転して急落し、一時152.0円付近までの下落を見せ、152.3円付近で週を終えています。
トランプ大統領が鉄鋼・アルミニウムへの関税を大幅に引き上げる大統領令に署名したことや、米1月消費者物価指数(CPI)が市場予想を上回ったことなどが、ドル買いの要因となりました。
しかし、その後は米1月卸売物価指数(PPI)や、米1月小売売上高が市場予想を下回ったことや、利益確定売りと見られる動きなどもあり、一転してドル売りが入ることとなりました。
今週注目の経済指標
発表日 | 時刻(日本時間) | 発表国 | 経済指標名 |
2/17(月) | 08:50 | 日本 | 10~12月期四半期実質国内総生産(GDP)速報値 |
2/18(火) | 12:30 | 豪州 | 豪準備銀行(中央銀行)政策金利発表 |
2/19(水) | 10:00 | NZ | ニュージーランド準備銀行(中央銀行)政策金利発表 |
2/19(水) | 28:00 | 米国 | 米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨 |
2/21(金) | 08:30 | 日本 | 1月全国消費者物価指数(CPI) |
今週注目の通貨ペア見通し
ドル円
先週のドル円は、トランプ大統領や経済指標に振り回される週となりました。基本的には米国のインフレ率の上昇が予想されると、政策金利上昇の期待が高まり、ドルは買われやすい状況となり、ドル円は上がりやすいです。
今週もトランプ大統領の関税政策を巡る発言がインフレ期待を高め、ドル円を押し上げるのか、それとも過激な発言が控えられ、ドル円の上昇に修正が入るのかがキーポイントになります。
ファンダメンタルズ的には、トランプ次期大統領が掲げる関税や減税政策によるインフレ再加速への警戒感、「DeepSeekショック」の一服など、上昇を想定させる材料が多いです。テクニカル的には、日足チャートで25日(青)、50日(緑)、100日(紫)、200日(赤)の4本の移動平均線を下抜け、MACDもデッドクロスしており、地合いがかなり悪いです。
トランプ大統領の言動次第な部分もありますが、今週は明確な方向性が出にくいかもしれません。150円付近で押し目買い、155円付近で戻り売りを検討したいところです。
豪ドル円
先週の豪ドル円は、週の前半は大きく上昇したものの、後半は失速して週を終えました。今週は豪準備銀行が金融政策会合を開催し、政策金利を発表します。
0.25%の利下げが予想されており、実際に利下げが行われた場合、いよいよ利下げサイクルに入ることとなります。利下げは豪ドルの魅力を下げるため、続くことになれば長期的に大きな下落材料となるため注意してください。
テクニカル的には、日足チャートで50日(緑)、100日(紫)、200日(赤)の3本の移動平均線を下抜けており、地合いも悪いです。目標は2月10日付けた安値である94.4円付近、これを下抜けた場合、昨年9月11日に付けた93.6円付近が見えてきます。